電子書籍の中では最大のシェアを誇るKindleですが、データを用意できればだれにでも出版できるハードルの低さが魅力ですよね。
紙で本を出版するにはたくさんの手順があり、費用はもちろんですが、時間もかかります。
自分でデータを用意して、データの登録も自分でやれば費用もかからない電子書籍は、時間がかかっても費用はかかりません。
電子書籍は、出版する側にとってメリットが大きいものということになりますね。
今回はKindleで電子書籍を出版する際にかかる手数料についてご紹介していきますね!
紙の書籍の場合、印税率は5〜10%と言われています。
Kindleの場合は印税のことをロイヤリティと言いますが、35%か70%を選ぶことができます。
本の価格の70%の収入があるというのは嬉しいですよね。
ただ、ロイヤリティを70%で受け取るためにはいくつか条件があり、設定する価格も250円から1,250円までと決められています。
この印税率はいつでも自由に変更することができるので、とりあえず35%で設定しておいて70%にできる条件を整えてから変更するということもできますよ。
電子書籍の出版に費用がかからないとはいえ、収入は少しでも多い方がいいですもんね。
ロイヤリティは直接振込、電信送金、小切手のいずれかで受け取ることができます。
Amazon側では直接振込が最低支払い金額の設定がなく、安全に受け取ることができるとして推奨されていますよ。
振込の場合は口座の登録をしておけば特別な手続きも必要ないので、楽ですよね。
振込がされる時期は、売上が発生した月の翌々月となっています。
たとえば、1月に売れた本の売り上げは3月末頃に振り込まれるということです。
電信送金や小切手での支払いを選択した場合、最低支払い金額に満たない場合は支払いが先送りされるので、少額であっても手数料なしで振り込んでくれるのは嬉しいですね。
自分でデータを用意し、出版手続きを行う場合は出版に対しての費用はかかりません。
でも、ファイルを変換して値段を設定、データをアップロードして……とやらなければならないことはたくさんありますよね。
手間をかけずに出版したい、原稿だけ書いていたいという方は出版手続きを代行業者に依頼することで解決できます。
費用は業者や契約内容によって変わってきますが、数万〜10万円程度のところが多いようです。
本の内容に修正が必要になった場合も、自分はデータを用意するだけで差し替えもやってもらえます。
紙の書籍に比べて電子書籍の出版にかかる手間は少ないとは言え、その手間もかけたくないという方にはぴったりですね。
KDP(Kindle ダイレクトパブリッシング)で出版する際に、税に関する情報は登録必須となっています。
こちらは手数料とは少し違いますが、Kindleを利用していく上で外せないものではあるので、ご紹介していきますね。
日本語で電子書籍を出版すると、購入するのは主に日本に居住している方になります。
ただ、Amazonは全世界で展開しているため、日本以外に居住していてもKindle上で書籍の購入ができますよね。
海外に住所がある方がKindle上で書籍を購入した場合、アメリカの源泉徴収として30%課税されます。
売り上げがあっても30%も課税されるのは、できれば避けたいですよね。
先ほども言いましたが、出版する際に税に関する情報は登録が必要になってきます。
ただ、これだけではアメリカの源泉徴収は免除されません。
どうすれば免除されるのか、ですが、これはまた別に手続きが必要になります。
詳しくはこちらのページをご覧ください。
要するに、アメリカでのTIN(Taxpayer ID Number)を取得し、申請すればいいということです。
TINは日本で言うところのマイナンバーのようなものですが、この申請手続きは必須ではありません。
30%の源泉徴収の対象となるのは、Amazon.comを通して購入されたものだからです。
つまり、アメリカで購入されることがないと思う場合はこの手続きは必要ありません。
何があるかわからないため、もしアメリカで爆発的に売れるようなことがあったとき、30%課税されるのはショックですよね。
そういうときにどうしたらいいのか、知っておくだけでも違うので免除手続きについて頭の片隅にでも残しておくといいと思いますよ。
今回はKindleでの出版にかかわる手数料についてご紹介してきました。
・出版手続きを全て自分でやると手数料はかからない
・Kindleでは印税(ロイヤリティ)率が選べる
・ロイヤリティの受け取りは直接振込が早くて安全
・出版手続きを代行業者に依頼して楽に出版もできる
・Amazon.comで購入されると30%課税される
・アメリカでの源泉徴収の免除手続きは任意
電子書籍の出版は簡単にはできますが、自分でやることを減らしたい!という方は代行業者への依頼も検討してみるといいと思いますよ。
ここまで読んでいただいた方の参考になれば幸いです。
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